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娯楽・レジャー・スポーツ
映画館
【映画館　業界動向】
　日本の映画産業は、「戦後黄金期」ともいわれた昭和２０年代後半〜３０年代に１つのピークを迎え、昭和３３年には約１１億２７００万人の観客動員を記録した。その後家庭用テレビ、ビデオの普及、昭和３５年から始まったカラーテレビ放送などの影響で、映画館から客足が遠ざかる状況が長く続くこととなる。

しかし平成に入り、宮崎駿監督のアニメ映画をはじめとした大ヒット作品の続出や、北野武（ビートたけし）氏の映画界進出などといった話題性の高いニュースによって、映画界全体がその活気を徐々に取り戻すこととなる。さらには、ユーザー１人１人が観たい映画のニーズに幅広く対応できる機能を持った「シネマコンプレックス」の普及によって映画館離れに歯止めが掛かり、客足は順調に回復している。

映画年鑑 2013版によると、平成２３年現在で全国の映画館数は３３３９館と、平成１６年からの一時期の落ち込みから徐々に回復している。年間興行収入（平成２３年）は合計で約１８１１億円（前年比-１７．９％）、年間の総入場者数は約１億４４７２万人（前年比-１６．９％）いずれも前年を下回る数字を残している。これは東日本大震災の影響を大きく受けている為と思われる。

いつの時代も根強い映画ファンの存在が市場の基盤を支えている業界ではあるが、ニーズが衰えない一方で映画の鑑賞方法も多様化の動きが進んでおり、以前からのレンタルソフト需要に加えてＤＶＤの普及拡大や、ＣＳ放送による映画専門チャンネルの登場、さらに映画のブロードバンド配信サービスなどインターネットを使っての映像提供も今後、その広がりが予想される。世間の目が気軽に家庭で映画を楽しめる環境へと集まり出すことが、再度の市場後退につながる恐れも十分に想像できよう。

会員特典の割引サービスや携帯サイトによる指定席の事前予約など、大手系列を中心に集客への努力も色々と見られるが、飲食部門の充実や託児スペースといった異業種の要素をより有効に取り入れることで、映画館での鑑賞によって得られるユーザーの付加価値をいかにアピールしていくかが需要回復を持続させるポイントの１つとして考えられる。

映画産業は年々回復の気配を見せているが、その原動力となったショッピングモールに併設されるシネコンだけでなく、映画館によって街おこしを目指す動きも各地で見られている。閉鎖された旧館や別施設を改装し、カフェや集会所といった機能も備えた上で地域住民どうしのコミュニケーションへとつなげる狙いだが、地元企業や自治体との連携によって街ぐるみで支援されているケースも多く、都市部以外の地域でこうした試みが人々の関心を集め、街の活性化に結びついていくことに期待したい。

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