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娯楽・レジャー・スポーツ
スポーツ用品製造業
【スポーツ用品製造業 業界動向】
 自然に恵まれた国土を持つ日本では、季節を問わず様々なスポーツが愛好されている。競技としてだけでなく、趣味やレジャー、健康づくりなど幅広い目的によって需要が成り立っており、用具、機械器具、ユニフォームといったスポーツ用品市場の規模も非常に大きい。

経済産業省の「工業統計調査」によると、平成25年現在の「運動用具製造業」事業者数は1049ヵ所(従業者4名以上)で平成21年の調査時より168ヵ所減っており、年間出荷額合計は約3726億円、同30.4%減と国内市場は大きく落ち込んでいる。

新しいモデルの商品が次々と発売される業界だけに、ライフサイクルが短い特徴のあるスポーツ用品だが、長引く消費の低迷に加えて海外の人気ブランド商品の輸入攻勢もあって、国内メーカーは苦戦が強いられている。少子化の流れによって、学校体育や少年スポーツの需要が全体的に縮小することの影響も避けられないだろう。ブームなどによる外的要因や、プロ選手や五輪選手の活躍といった要素によって種目ごとの競技人口が大きく変化しやすいこともあり、特定の種目を専門に取扱うメーカーにとっては安定した収益を得にくい状況へ陥りやすい難しさがある。

一般に生産は「多品種・小ロット」の傾向があり、製造工程の中でいかにコストを削減できるかが大きなポイントとなっている。縮小しつつある市場においての生き残りを目指すべく、大手の各メーカーにおいては海外に生産拠点を移す動きも活発化しているが、中小規模の工場にとっては苦しい経営を迫られる可能性が高くなるだろう。製品の質だけでなくファッション性や機能性といった要素も求められる時代となっており、海外ブランドとの競争を勝ち抜くためには様々な課題をクリアする必要があるようだ。

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