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医療品・化粧品・日雑品
化粧品小売業
【化粧品小売業 業界動向】
 化粧品の小売には様々なチャネルが存在しているが、商品のブランドや価格帯によって、その方法は「対面販売」と「セルフ販売」の2つに大きく分けられる。専門店、百貨店、空港免税店といった「対面販売」と、ドラッグストア、ホームセンター、コンビニエンスストアなどの「セルフ販売」だが、国内の大手や海外の高級ブランドにおいては対面販売の店舗が多く、リーズナブルな商品についてはドラッグストアなど、セルフ販売店舗での取扱いが主となっている。

 経済産業省の「化学工業統計」によると、平成17年における化粧品全体の販売額は約1兆5055億円で、前年比5.9%の伸びとなった。同じく経済産業省の「商業統計調査」によると、平成16年現在の「化粧品小売業」事業所数は2万3306ヵ所で、平成14年と比べて1129ヵ所もの大幅な減少となったが、年間商品販売額は約1兆5128億円で同2.3%の増加となり、市場の回復傾向が大きく進んでいる。

 販売チャネルの広がり、特にドラッグストアチェーンの急激な普及やコンビニエンスストアでの取扱いによる効果が、若年層を中心に需要を年々引き上げている要因ではないかと想像できるが、カタログやインターネット、テレビショッピングなどによる無店舗型の通信販売についても市場の幅が確実に広がっており、中小規模の既存店にとってはますます苦戦を強いられそうな環境が整いつつある。広い店舗スペース、豊富な品揃え、ポイントカードなどの充実したサービスなど、大型の量販店が持つ様々な集客要素に負けないメリットを備えることが、生き残るための絶対条件となるが、老舗店舗のような根強い固定客の維持といった材料が見込めない状況であれば、将来的には業態の見直しなども視野に入れる必要が出てくるかもしれない。

 ナチュラル志向の女性を中心にハーブや薬草など天然由来の成分を配合した自然化粧品が注目を集め、肌の手入れに時間をかけられない女性には複数の美肌作用をもたらすマルチ化粧品が人気となるなど、ニーズは年々多様化している。その一方で本当に自分にあう化粧品を見つけられずに悩む女性も多いという。

 販売チャネルが多様化する中で、中小の化粧品小売店は苦戦を強いられているが、可能性を探るとすれば、昔ながらの対面販売のスタイルを、時代に合わせて高度化したサービスの提供がその1つに考えられる。パソコンを使った肌データの分析など専門店ならではのカウンセリング体制を強化し、顧客それぞれの肌質にマッチングした商品を提供することで売上拡大につなげたいところである。

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