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宿泊・旅行
旅館・ホテル
【旅館・ホテル 業界動向】
 旅館は江戸時代に特権階級が泊まった「本陣」や、下級武士や庶民が利用した「旅籠」がその起源である。時代が流れ、鉄道網の整備などで旅行の様式も変化し、宿の施設やもてなしにおいてそれぞれが歩み寄る格好となって現在の旅館が出来上がったとされている。

 高度経済成長や国民のレジャー志向の高まりによって、温泉地を中心に旅館の件数は増え、社員旅行等の団体客を中心に需要を伸ばしたが、同じように軒数を伸ばしてきたホテルと競合する形となり、昭和56年以降、廃業や業務転換が相次いだ。日本人のライフスタイルの西洋化と関係する部分も相まって、旅館業法において「洋式の構造および設備を主とする施設による営業」と定義されているホテルが、旅館に代わって宿泊施設の主流となった。

 バブルの時代にはパーティーや結婚式など、より幅広い需要を取り込むべく高級レストランや料亭、チャペルといった施設を併せたホテルが次々と建設されたが、バブル崩壊による消費低迷で、逆に経営を圧迫する足かせへと変わったケースも多い。海外ではザ・リッツ・カールトンやペニンシュラなど成功例もたくさんあるスタイルでありながら、それが日本で適わなかったのは経営のノウハウを実践できなかった部分もあると考えられ、外資系のホテルチェーンによる運営委託や新規出店が顕著となっている今日の流れは業界の立て直し、そして利用者のニーズ呼応という意味では良いことなのかもしれない。

 建築、インテリアなどのハード面や外国人スタッフによるキメ細かいサービスなどソフト面のクオリティの高さから、主婦やOLなど女性を中心に外資系ホテルの人気は依然として高い。ダイワロイヤルホテルズは、JTBと製薬会社の大塚製薬との共同で健康志向の女性向け宿泊プランを発売するなど、他業種と提携することによって顧客獲得を図ろうとしている。商品の共同開発は今後も活発に行われると予測され、二極化する市場の中でのシェア争いに注目が集まる。

 東京を中心に外資系ホテルチェーンの進出ラッシュがピークを迎え、国内高級ホテルとの顧客獲得競争は激化の一途をたどっている。各ホテルとも独自色を出したサービスでメインターゲットである国内外の富裕層を取り込もうと躍起になっており、国内ホテルの中には海外有名料理店との提携で利用者の増加を狙うところも出てきている。今後、客室供給数が過剰となることは必至な情勢であり、いかに宿泊以外の部分で利用客に付加価値の高いサービスを提供することができるかが生き残りへの鍵となってきそうだ。

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